家のリフォームといえば外壁を塗りなおす、キッチンやトイレを最新設備に変えるといったものが思い浮かびやすいでしょう。しかし両親が高齢になってきた場合や子育てをする場合、二世帯住宅へのリフォームを考えるケースもあります。二世帯住宅のリフォームはどれくらいの金額がかかるのか、補助金を活用できるのかなどについて紹介します。
二世帯住宅リフォームにかかる費用の相場
二世帯住宅にリフォームするにはどれくらい費用がかかるのでしょうか。リフォームを検討している方は参考にしてみてください。
完全分離型の場合
完全分離型は居住スペースが完全に分かれている二世帯住宅のことを指します。
キッチン、浴室、玄関などはそれぞれ用意することで独立しており、お互いのプライバシーを守りつつ何かあったときはすぐにサポートできるようなライフスタイルになるでしょう。
戸建てが2つ並んだような間取りやつくり、または1階と2階で住む空間を分けるといったスタイルがあります。完全分離型にする場合は1千万円程度費用がかかることが多いです。
部分共有型の場合
部分共有型は玄関や浴室などを共有しておいて、生活空間を別々にした二世帯住宅のことを指します。
生活空間は分けておくことで、ある程度プライバシーを守りつつ生活ができます。
ほどよい距離感がありつつ家事や育児、介護がしやすい環境といえるでしょう。
必要な部分だけリフォームすればよいので部分共有型の場合、費用は数百万円程度みておけばよいでしょう。
完全同居型
完全同居型は基本的にすべて共用します。寝室や自分の部屋など分けられるのは最低限でしょう。
共有空間が多いことで光熱費、生活費を節約しやすいですがプライバシーはあまりありません。完全同居型の場合は必要に応じてリフォームを行いましょう。
予算があまりない場合は手すりを設置する、玄関の段差をなくすといった工事であれば50万円以下でリフォームが可能。
IHクッキングヒーターにしてキッチンの安全性を高めるのもよいでしょう。人が増える分トイレを増やしたいという場合は50万円ほどの費用がかかります。
二世帯住宅リフォームに使える補助金制度と活用方法
二世帯住宅リフォーム工事にはある程度費用がかかりますが、補助金を活用できるケースもあります。どのような制度なのか解説します。
長期優良住宅化リフォーム推進事業
この制度は住んでいる住宅、購入した中古住宅などの性能を高めるリフォームに対して補助する制度です。
耐震性や省エネ性を高める工事に対して補助が出ることになります。二世帯住宅リフォームの場合、すべての工事が対象になるわけではないので事前にチェックする必要があります。
長期優良住宅化リフォーム推進事業の注意点
補助金の手続きはリフォーム会社が行うため、この制度に登録している会社に工事を依頼する必要があるので注意してください。
制度の事業者登録していない業者にリフォーム工事を依頼してしまうと、補助金は利用できません。補助限度額は100万円、対象費用となる費用の3分の1が補助率となっています。
補助金を活用して二世帯住宅をリフォームするポイント
リフォームにはお金がある程度かかるので、補助金を活用してお得にリフォームしたいという人もいるでしょう。
補助金を活用してお得に賢くリフォームするポイントについて解説します。
制度に詳しい会社に工事を依頼する
リフォーム会社にも得意、不得意があります。こまかい設備の工事が得意なところ、耐耐震性アップや間取りの変更など大掛かりな工事が得意なところなど会社によって得意なところは異なります。
二世帯住宅のリフォームの実績が多く、補助金制度に詳しい会社を選びましょう。長期優良住宅化リフォーム推進事業の補助金は自分ではなく会社が手続きを行うため、きちんと制度を理解している会社に工事を依頼しましょう。
補助金に対象になるような工事を行う
補助金を活用するためにはその条件を満たした工事を行う必要があります。断熱性の高いサッシに変える、ユニットバスに変えるなどは省エネルギー対策、劣化対策になります。
また子育て世帯向け、3世代対応の改修工事も補助の対象になっています。子育て世帯向けの工事だと防犯カメラの設置や対面キッチンへのリフォーム、3世代対応の工事はキッチンや玄関、トイレなどの増設といったものがあげられます。
ほかにもさまざまな条件があるので、なるべく補助金を活用したい場合はどんな工事をしたら補助の対象になるか、ならないかをまずチェックしていきましょう。また、補助金の対象外にはなるけれど必須の工事があれば、その分のリフォーム予算は組んでおきましょう。
まとめ
二世帯住宅へのリフォームはどういった二世帯住宅にするかで費用が大きく変わります。完全分離型の二世帯の場合は設備を両方に用意しなければいけないため、ある程度費用が高額になります。逆に完全同居型の場合、今まで住んでいた家に人が増える形になるので設備面を大きくリフォームする必要はありません。手すりの設置やトイレの増設など低予算のものから必要に応じて行うこともできるでしょう。リフォームには補助金が活用できる場合があるので、リフォーム会社は補助金が活用できる登録事業者かどうか確認しましょう。そのうえで二世帯住宅のリフォームや介護リフォームなどが得意な会社にリフォームを依頼するのがおすすめです。
